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「國破れて山河在り、城春にして草木深し」
唐の詩人「詩聖」と呼ばれた当時46歳の杜甫は、「安史の乱」のさなかである757年の春、長安で『春望』を詠んだ。
人の作った街が戦によって壊され如何に荒廃しようとも、春はいつものように巡り来て山は新緑に栄え河は流れて変わる事がない。
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これに引き換え、昨今の日本はどうでしょう。
メガソーラーを設置するため、
「國破れて山河無し」となっているのではないでしょうか?
チャイナ資本へ国土を売り渡し、山は削られ除草剤をまかれ、有毒物質が河へと流れ込み、周辺では農業も出来ない。
災害と共存している日本では、毎年来る台風や地震で太陽光パネルは飛ばされ屋根から落ち、水に浸かって、不用意に近付けば感電の危険にさらされます。
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しかも太陽光パネルには、現代の技術では処分できない、
カドミウム
ポリシリコン
セレン
ヒ素
鉛
など様々な猛毒性の物質が使われており、製造過程でも廃棄の時も、
「原発よりも自然環境を破壊する」
と言われています。
このような環境破壊の温床とも言える太陽光パネルを製造するとなると当然、厳しい規制と技術が必要だと解ります。
そして価格は高くなる訳ですが現在、日本国内で太陽光パネルは製造されておらず安いチャイナからの輸入品が主流となっています。
ではチャイナでの太陽光パネル製造は、どのような状況にあるのかと言うと、
ウイグル人を中国共産党が強制労働させて、太陽光パネルを製造している状態です。
有毒物質は高い処理能力も無い中国共産党の基準で垂れ流され、東トルキスタン(新疆ウイグル自治区)は汚染され放題にありますが――――
しかし、この強烈な地球の環境破壊に環境活動家は一切声を上げません。
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そしてこれら、人間性を失った危険極まりない ❝太陽光パネル利権❞ とズブズブの関係に有るのが「再エネ議連」と呼ばれる人間のクズ集団と、そしてメディアなのです。
「メディアは太陽光のCM流してるからね」
その通り! メディアへ太陽光関連企業から宣伝広告費が流れ込み、再エネ議連の親族タレントが今もテレビ画面に登場する。
正に「毒まんじゅう」を共に喰らう悪人同士と言えますが。実はそれ以外にも、
もっと直接メディアが太陽光パネルと関わってしまっている事業が存在します。
それが「住宅開発事業」です。
【19時から生放送!】討論「#エネルギー #食糧安保 の現在と未来」#石井孝明 #川口マーン惠美 #柴田明夫 #鈴木宣弘 #藤和彦 #三橋貴明 #室伏謙一 #水島総 @ishiitakaaki @tetsuginsuzuki @TK_Mitsuhashi @keipierremulot https://t.co/Noel0qNPSk https://t.co/xfYRAp4EUt
— 日本文化チャンネル桜 (@ChSakura217) March 31, 2022
メディアと太陽光利権の直接の関係は、住宅開発に有ります。
誰よりも電気を消費しているはずの放送局が、こぞって反原発の宣伝をするのも、
「反原発が再エネ利権に有用」
だと、分かっているからなのです。
「○○○ハウジング」や「○○○開発」と言う名でメディアが住宅開発を行い、国土交通省などの省庁が推奨する形で全戸の屋根に太陽光パネルを設置し、大臣クラスを呼び自局のニュースで流し宣伝します。
「災害に強い住宅開発がお披露目されました」と、
❝太陽光発電❞ の表記は、ネット検索でヒットして仕舞うため「独自の発電システム」などの文言を使いごまかすか、画像にして検索を逃れていますが、間違いなく太陽光発電もふくまれます。
メガソーラーは、民主党政権時代に『建築基準法』を意図的に適用させないまま広がり、自公連立政権になりやっと建築基準法の適用内にはなったものの、国土交通大臣は公明党から排出され、
公明党は太陽光関連で逮捕者を出す有様です。
建築業界では、
「民主党が国土交通大臣だからダメ、政権が交代しても公明党大臣だからダメなんだよ」
と言われて来ました。
『憲法改正』で、実は公明党が連立から抜けるのを心待ちにしていたのですが、しかし武漢ウイルスのコロナ禍により安倍政権は退陣、公明党大臣が今も国土交通省に居座り続けています。
「再エネ賦課金」の上乗せで年間2万円多く電気代を払わされている私たち、再エネ利権の餌食に。
円安とエネルギー高で8月の電気代が31%増し1.5倍になる事が、電力各社から発表されました。
去年の電気代が一月で6千円なら、今年は9千円です……
https://twitter.com/iVoCE/status/1541703231826706433
火事や災害で太陽光パネルに感電の危険性が有るのは、間違いの無い事実です。
火災が発生すると火元以外の隣家にも放水するのですが、これは建材は燃える素材で無い物の、家内の木製の家具など温度の上昇により発火する恐れが有るためです。
けれども、その隣家に太陽光パネルが設置されている場合、経年劣化や火事の熱から配線が剥き出しとなり、消防士は感電の危機にさらされています。
これら感電の危険性から、放水車による消火活動を行いたいのです。
防災のため、消防車両の入れる4メートル道路の幅を得るべく、道路の中心線から両側2メートルずつの幅を取るセットバックは、営為行われておりますが、
セットバック未完了の幅4メートルになってない道路では放水車が入れず、離れた場所からの放水や消防士による放水を行なわなければならないため、消火活動に多大な支障をきたしております。
そして、火災現場に太陽光パネル設置の建築物がある場合は、
放水車が入れる場所でも、放水による水に触れると感電の恐れが有り、それで無くとも危険な火事の現場が感電死と隣り合わせの消火活動になっています。ところが、
❝太陽光パネル利権記事❞ の中には、感電の危険性にいっさい触れていない、非常に悪質な物も存在しておりますので、お気を付けください。
それでも、太陽光パネルへ放水できると言い張る環境屋には、
「じゃあ、お前がやってコイ!」と言わざる得ません。
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太陽光発電はその性質から太陽の陽射しを必要としますが、配線部分はどうしても太陽光から来る紫外線と赤外線で経年劣化を免れません。そしてそれが火災の原因になるなど、太陽光発電自体が火事を引き起こす原因となっています。
今の整備されていない法律では、セットバックが完了していない道路へ面した建築物にも太陽光パネルは設置されて仕舞い、火災の原因や消火活動に支障が出て非常に危険です。
その他、
「南向きが取れない」「時間がたつと日陰が出来てしまう」など、
『街中は太陽光発電に不向きな場所』
だと誰しも判断できるでしょう。
そして夜になれば発電しないないところから、絶対に主電源たり得ない、この太陽光パネルを推奨する奴は、完全に「金・金・金」のため、
今や太陽光パネルは、これら再エネ利権屋のせいで「危険と利権」まみれの汚物と化したと分かります。
融資仲介疑惑「テクノシステム」元顧問「公明党の遠山元議員に6年で3000万円」/テクノシステムは、詐欺罪などで社長が特捜部に逮捕・起訴された太陽光発電関連会社/同社は小泉純一郎氏が会社の広告塔、孝太郎氏も会社CMに出演。進次郎氏は太陽光推進https://t.co/GXCErhn9UU
— トータルニュースワールド (@TotalWorld1) November 12, 2021
私は太陽光発電の全てが悪だとは言いません。
送電には必ずロスが生じ、蓄電には限りが有ります。
砂漠の真ん中に緊急時連絡用の無線を設置し、それを太陽光発電で作動させるのは当然と言えるでしょう。
しかし、太陽光パネルの製造と処理には有毒物質の問題が有りますし、設置には制限が必要です。
そして中国共産党の、ウイグルジェノサイドを止めるべく努力するならいざ知らず、それへ加担する ❝再エネ議連❞ やメディアの行為など以ての外、
人の道よりハズレた『外道』と言わざるを得ないのです。
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